スターバックス Starbucks Corporation・SBUX

収益は3層構造。直営店収益307.4億ドル（純収益の82.7%）は消費者から直接受け取る売上そのもの。ライセンス店収益43.5億ドル（11.7%）はライセンシー（提携先企業）から受け取るロイヤリティ・コーヒー豆等の卸売代金で、店舗の運営コスト（人件費・賃料）はライセンシー側が負担するため、直営店より薄いが安定した取り分になる。その他収益20.9億ドル（5.6%、主にChannel Development=ネスレとのグローバルコーヒーアライアンスを通じたスーパー等の棚向け商品販売）は店舗網すら経由しない第3のルート。この3層のうちChannel Developmentの営業利益率は47.3%と圧倒的に高く、直営（11.5%）・ライセンス収益を含むInternational（12.1%）を大きく上回る——「店を持たずに商品だけ流す」ほうが利益率は高いという逆説がここにもある。

純収益の推移（FY2021〜FY2025）

既存店売上の前年比較 — 7四半期ぶりに世界全体がプラス転換（Q4）

1年前のQ4 FY2024は北米▲6%・インターナショナル▲9%と両輪が二桁近く落ち込んでいたが、Q4 FY2025は北米が横ばい（0%）、インターナショナルが+3%まで回復し、世界全体では+1%と7四半期ぶりのプラスに転じた。会社は9月の月次で米国既存店売上がプラスに転じたとコメントしており、再建施策（接客時間の目標設定・メニュー簡素化・手書きカップ等の「体験の再構築」）が数字に出始めている。

PL滝グラフ — 純収益371.8億ドルはどこへ消えるか（FY2025）

ROEが機能しない実例

ROE＝純利益18.6億ドル÷平均株主資本▲77.7億ドル＝▲23.9%。純利益は黒字なのに、ROEの符号はマイナスになる——分母（自己資本）そのものがマイナスだからだ。デュポン分解（利益率×回転率×レバレッジ）もレバレッジ項の符号が壊れるため実施できない。本サイトの他社（トヨタ・任天堂・オイシックス等）とは異なり、スターバックスはROEというツールが分析上の意味を持たない稀な実例——これは経営破綻を意味せず、長年の株主還元（自社株買い）の副産物である。

ROIC vs WACC — 資本コストを上回っているか（筆者試算）

ROIC＝NOPAT（営業利益29.37億ドル×(1−実効税率25.9%)＝21.76億ドル）÷投下資本（株主資本▲81.0億ドル＋有利子負債160.7億ドル−現金・有価証券37.1億ドル＝42.6億ドル）＝51.0%。推定WACC約8.3%を大きく上回るが、この高さの半分は「自己資本がマイナスで投下資本の分母自体が小さい」という財務構造の産物であり、本サイトの他社のROICと単純比較すべきではない。それでも営業利益率7.9%まで落ち込んだ年でも資本効率自体は崩れていないことは確認できる。

どの「利益」で見るかで印象が変わる（FY2025）

純利益率の比較

スターバックスの純利益率5.17%（TTM）に対し、マクドナルド31.72%・QSR13.13%・YUM25.41%——いずれもスターバックスの2.5〜6倍の水準にある。差の最大の理由は直営比率で、マクドナルド・QSR・YUMは店舗の9割超をフランチャイズ化し、人件費・賃料・食材費という重い固定費をフランチャイジー側に転嫁している。スターバックスは直営52.5%という他の大手チェーンにない「重い」構造を選んでいるため、景気や人件費インフレの影響を直接受けやすい。

バリュエーション・配当の比較

PERはスターバックス57.0倍が突出して高く、マクドナルド20.6倍・QSR20.5倍・YUM18.1倍とほぼ横並びの同業3社を大きく上回る。これはスターバックスの分母（EPS）が再建コストで一時的に潰れているための見かけ上の割高感で、予想PER33.7倍まで下がる。配当利回りはQSR3.42%・マクドナルド2.94%・スターバックス2.50%・YUM2.11%の順。PBR・ROEはスターバックス・マクドナルドともに自己資本がマイナス（またはごく小さい）ため算出不可——大規模な自社株買いを続けてきた成熟した米国外食企業に共通する現象である。