生成AIの学習・推論に不可欠なGPU（画像処理半導体）で世界を席巻する、AI時代の「土台」企業。直近12カ月の売上高は2,535億ドル（+70.7%）、営業利益率64%という驚異的な収益性を誇る。時価総額は一時Appleを上回り世界最大級に。
直近12カ月（TTM・2025年5月〜2026年4月）実績と現在の市場評価。決算期は1月。
※5軸評価は本レポート筆者の見解であり、投資勧誘ではありません。円換算は1ドル=162.40円概算。
モノ（緑）・カネ（黄）・情報（青）の流れで見る、NVIDIAの稼ぎ方。
自社では工場を持たず（ファブレス）、生産は台湾TSMC等に委託。設計・アーキテクチャという付加価値の源泉に特化し、CUDAという独自のソフトウェア開発環境を長年かけて構築したことで、AI開発者が「NVIDIA以外を使いにくい」エコシステムを作り上げた。ハードだけでなくソフトの囲い込みが競争優位の核心。規模感で見ると、稼ぎの9割近くはデータセンター向け（1,937億ドル・売上の89.7%）で、かつての主力だったゲーマー・クリエイター向け（GeForce等・192億ドル・8.9%）は今や脇役——「ゲーム用チップの会社」というイメージとは裏腹に、実態は完全にAIインフラ企業へ転換している。
FY2023（ゲーム・仮想通貨市況悪化で足踏み）を底に、生成AIブームで爆発的な成長軌道へ。
半導体業界としては前例のない高収益率。この構造がどこまで続くかが最大の投資論点。
ROIC117.4%（TTM）は投下資本1に対して1年で1.17倍稼ぐという異次元の資本効率。FY25の191%からは低下しているが、これは投下資本（設備投資・在庫等）の拡大ペースが利益成長をやや上回ったことによるもので、収益性自体が悪化したわけではない（営業利益率は逆に64%へ改善）。
データセンター1,937億ドルが全社売上2,159億ドルの約89.7%を占め、残るゲーミング（160億ドル）・プロビジュアル（32億ドル）・自動車（23億ドル）は合わせても1割程度。「AI半導体企業」という呼び名の実態はほぼそのままデータセンター事業に集約される。
プロビジュアル（+70%）・データセンター（+68%）が牽引役だが、規模の小さいゲーミング（+41%）・自動車（+39%）も高成長。AI需要がデータセンター以外の周辺分野にも波及していることが読み取れる。
高成長×高収益×健全財務の三拍子が揃うバランスシートを見る。
ファブレス経営のため設備投資はわずか66億ドルにとどまり、FCFは+1,191億ドルという極めて高い水準。工場を持たない身軽さが、稼いだ現金をほぼそのまま自由に使えるビジネスモデルを支えている。
ROE101.5%（TTM）をデュポン分解で見る。
平均残高ベースの筆者概算。借金にほとんど頼らず（レバレッジ1.33倍）ROE100%超を実現しているのは、純利益率63%という圧倒的な収益性と、ファブレス経営による資産効率の良さの合わせ技。
NVIDIAはUS-GAAP採用。ファブレス半導体企業特有の会計上の特徴を見る。
Apple・Microsoftと並び時価総額世界最大級を争う一方、同じGPUを作るAMDとは収益効率で桁違いの差。
時価総額4.91兆ドルはApple（4.90兆ドル）とほぼ並走し、世界最大級の水準。純利益率63%はApple（26.9%）・Microsoft（39.3%）を大きく上回り、テック大手の中でも際立った収益性を誇る。一方、同じGPUメーカーのAMD（時価総額0.81兆ドル）と比べると差はさらに鮮明——PER165.3倍（AMD）はNVIDIAの31.1倍より高いのに、ROEはAMD7.7%対NVIDIA101.5%と実に13倍以上の開き。市場はAMDに高い成長期待をつけつつも、現時点の収益効率ではNVIDIAが圧倒している。
旗印は「AIインフラの標準を握り続ける」。課題はAI投資バブル論争と地政学リスク。
少数の大手クラウド企業への売上依存度が高い構造。顧客基盤の多様化が持続的成長の鍵。
大手クラウド企業が自社設計チップを増やす動きに対し、性能・エコシステムでの優位性維持が課題。
輸出規制の強化・緩和動向を注視し、市場ごとの事業戦略を柔軟に調整する必要がある。
「AI時代の中核インフラを握る圧倒的な収益力。論点はこの需要爆発が持続するか、それとも過熱の反動が来るか」が本レポートの総括。