ホーム・デポ HD

DIY客・DIFM客（施工を人に頼む客）・Pro客という3種類の顧客を、2,359店舗＋オンライン（売上の15.9%）＋SRS/GMSの1,250超拠点という複層的な店舗網でさばく。Pro Xtraロイヤリティ・Pro Trade Credit（専用与信）で職人の囲い込みを進めつつ、在庫回転率は4.7回→4.4回へ低下しており、拡大と効率のトレードオフが表面化している。

純売上高の推移（FY2021〜FY2025）

既存店売上（comparable sales）の推移 — 高金利下の底打ち

10-Kは「2025年度を通じて続いた高金利環境と近年の住宅価格上昇が住宅取得能力（housing affordability）を圧迫し、住宅の回転率を歴史的に低い水準に押し下げた」と明記している。既存店売上はFY2023▲3.2%→FY2024▲1.8%→FY2025+0.3%と底打ちし、直近H1 FY2026は+1.2%まで回復。

Pro向け卸売（Other区分＝SRS+GMS）の急拡大

SRS単独だったFY2024の64.1億ドル（売上の4.0%）から、2025年9月にGMSを連結したFY2025は127.2億ドル（7.7%）へほぼ倍増。GMS単体の寄与はFY2025で20億ドル。既存店の伸び悩みを、M&Aによる新チャネル獲得で補う構図が数字にはっきり表れている。

資本配分の急転換 — 自社株買いの停止

FY2021に148億ドルあった自社株買いは、2024年3月のSRS買収発表を境に急減し、FY2025はゼロ。会社は「FY2026も債務削減を優先し自社株買いの再開予定はない」と明言しており（10-K）、配当（増配継続）だけは死守する一方で株主還元の主役が交代した。

製品ライン別売上構成（FY2025）

PL滝グラフ — 売上1,647億ドルはどこへ消えるか（FY2025）

平均残高ベースの筆者算出。ROE146%のうち「実力」は利益率×回転率＝約14%で、残りはレバレッジの掛け算。Appleの高ROE（自社株買いによる意図的な資本圧縮）と似て見えるが、ホーム・デポの場合は長年の自社株買い政策で自己資本がもともと薄く、そこにSRS買収の借入が乗った結果という点が異なる（現在は買収の反省から自社株買いを止め、自己資本を再構築中）。

ROIC開示値の推移 — 会社発表そのまま

FY2023の36.7%から、SRS買収による平均有利子負債・資本の急増でFY2025は25.7%まで低下。会社自身が「自社株買い一時停止による平均資本の増加とSRS買収に伴う平均有利子負債の増加が主因」と説明している。

ROIC vs WACC（筆者試算）

WACC＝株主資本コスト9.2%（無リスク金利4.2%＋β1.0×リスクプレミアム5.0%）と税引後負債コスト3.29%を、時価ベースの資本構成（株式86.4%・負債13.6%）で加重平均した8.40%（筆者試算）。会社開示のROIC25.7%はこれを大きく上回り、投下資本1ドルあたり毎年17ポイント分の価値を生んでいる計算になる。

調整後（Non-GAAP）指標との差 — 買収無形資産の償却をどう見るか（Q2 FY2026）

時価総額はホーム・デポ（3,244億ドル）がLowe's（1,246億ドル）の2.6倍。PERは22.8倍とLowe's（18.8倍）より高いがFloor & Decor（30.8倍）より低い。注目はBuilders FirstSource（新築住宅向けPro専業卸売）で、売上高が前年から7.4%減少し、営業利益率も3.0%まで悪化している——ホーム・デポがSRS・GMSで参入した「Pro向け建材卸売」市場自体が、新築住宅着工の減速で逆風下にあることを示している。Lowe'sのROE▲0.49はマイナス自己資本による見かけ上の数値で、収益力の劣後を意味しない。